介護職・立ち仕事は腰痛ベルト・腰痛コルセットで腰痛を予防しよう
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目次
コルセットの腰痛予防としての効果
コルセットは、病院などでは腰痛になった人に対して、痛みを軽減する目的で処方されます。
しかし、腰痛でない人がコルセットを着けて場合には予防効果があるのでしょうか？
コルセットは腰痛予防効果ありです。
特に、介護職など、腰への負担が大きい職場では、腰痛を予防する効果が期待されます。
介護職では、人を立ったり座らせたりするため非常に腰への負担が大きいです。
これに対し、コルセットは上半身を支え、腰椎をサポートする仕組みになっていますので、腰への負担を軽減させる効果があります。
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効果は個人差がある
ただし、コルセットの効果は個人差が大きく、腹部の圧迫や血流の悪化により悪影響がでる場合もあります。
健康な人が、コルセットを着けたために、かえってダメージがあっては元も子もありません。
一律にコルセットを全員が着けるのではなく、効果があるか確認したうえで継続利用しましょう。
特に、コルセットを着けることによる効果（楽さ）に慣れてしまうと、筋肉が減少して、かえって腰痛になりやすい体になってしまいます。
ですので、特に負担の大きい作業をするときに絞ってコルセットを着けるなどの工夫が必要です。
介護職の特徴
介護職では、人を相手にするという特徴があります。
力を入れにくい体勢で作業を行う必要がありますし、段ボール箱のように持ちやすい形をしているわけでもありません。
持ち方によっては力の加減をしながら作業しなければなりません。
お風呂に入れる、ベッドから降ろす、椅子に座らせるなど、持ち上げる方向に力を入れながらゆっくりしたに降ろす、という複雑な力作用がかかる中でけがさせてはならない緊張感をもって業務に当たる必要があります。
単に力仕事というだけではない、複雑な要因が絡み合った職場であり、1人1人での対応には限界があります。
このようなとき、コルセットを着けて少しでも力を入れる作業が楽になれば、リスクをより軽減できます。
介護職でのコルセット利用について
コルセットは腰への負担を軽減する一方、効果には個人差があり、使う際は効果があることを確認したうえで行うことが重要です。
ただ、介護職の現場では、力が入りにくい状況での作業になり、また人を相手とする仕事でもありますので、コルセットをつかって少しでも腰痛を予防するようにしましょう。
コルセットを着けっぱなしなのは筋肉の減少につながるので、腰の負担が増える作業に極力限定してコルセットを着けるようにしましょう。
「職場における腰痛予防対策指針」とは
「職場における腰痛予防対策指針」とは、厚生労働省が公表する、職場での腰痛予防について記載した指針になります。
本文の中で、次のように説明されています。
「腰痛予防対策に求められる特性を踏まえ、リスクアセスメントや労働安全衛生マネジメントシステムの考え方を導入しつつ、労働者の健康保持増進の対策を含め、腰痛予防対策の基本的な進め方について具体的に示すもの（本文抜粋）」
注意：「職場における腰痛予防対策指針」は「腰痛予防」に対する指針であり、既に腰痛になった人に対する指針ではありません。
参考URL 厚生労働省：職場における腰痛予防の取組を！
厚生労働相（旧労働省を含む）からの腰痛予防関連に関する公表物は以下のようなものがあります。
- 昭和45年7月10日付け基発第503号「重量物取扱いにおける腰痛の予防について」
- 昭和50年2月12日付け「重症心身障害児施設における腰痛の予防について」
- 平成6年9月6日付け基発547号「職場における腰痛予防対策の推進について」（「職場における腰痛予防対策指針」）
- 平成7年3月22日付け基発第136号「職場における腰痛予防対策に係る労働衛生教育の推進について」
- 平成20年2月6日付け基安労発第0206001号「職場における腰痛発生状況の分析について」
- 平成21年4月9日付け基安労発第0409001号「介護作業者の腰痛予防対策のチェックリストについて」
- 平成21年度の委託事業の成果物「社会福祉施設における安全衛生対策マニュアル～腰痛対策と KY 活動～」
- 平成22年度の委託事業の成果物「介護業務で働く人のための腰痛予防のポイントとエクササイズ」及び「運送業務で働く人のための腰痛予防のポイントとエクササイズ」
- 平成25年6月18日付け基発0618第1号「職場における腰痛予防対策の推進について」（「職場における腰痛予防対策指針」を改訂）
- 平成25年10月18日基安労発1010第1号「社会福祉施設における腰痛予防対策（リーフレットの周知）について」（「福祉・医療分野等に係る介護・看護作業における腰痛予防対策リーフレット」）
その中で、「職場における腰痛予防対策指針」は、平成25年6月18日付けで公表された「職場における腰痛予防対策指針」改訂版を指します。
文章で書かれた本文と同時に公表されたものとして、「職場における腰痛予防対策指針の解説」、参考文書として「腰痛健康診断問診票(例)」や、絵で説明した「事務作業スペースでのストレッチング(例)」などがあります。
「職場における腰痛予防対策指針」での腰痛コルセット利用について
「職場における腰痛予防対策指針」で腰痛コルセットについてどのように記載されているか追っていきます。
なお、腰痛コルセットの名称を「腰部保護ベルト」として記載されています。
まず、P.3の2-(6)-ハに以下のように記載されています。
『腰部保護ベルトは、個人により効果が異なるため、一律に使用するのではなく、個人毎に効果を確認してから使用の適否を判断すること。』
また、P.7のI-6-1に、
『必要に応じて腰部保護ベルトの使用を考えること。腰部保護ベルトについては、一律に使用させるのではなく、労働者ごとに効果を確認してから使用の適否を判断すること。』
と記載されています。
たしかに、業務の内容や腰への負担のかけ方、体型、筋肉の量など個人差が大きいので、一概にすべての人に腰痛コルセットが腰痛予防になるとは限らないですね。
腰痛コルセットそのものが効果がないわけではないです。
人によっては効果ない場合もあるので、個人毎に確認してね、と説明されています。
腰痛コルセットは場合によっては悪影響を及ぼす場合がある
次にP.17 「職場における腰痛予防対策指針の解説」の (6)-ハに、以下の記載があります。
『腰痛保護ベルトは、装着することで腹圧上昇や骨盤補強効果などで腰痛の予防効果を狙ったものとされるが、腰部保護ベルトの腹圧を上げることによる体幹保持の効果については、見解が分かれている。
職場では、装着により効果を感じられることもあるが、腰痛がある場合に装着すると外した後に腰痛が強まるということもある。
また、女性労働者が、従来から用いられてきた幅の広い治療用コルセットを使用すると骨盤底への負担を増し、子宮脱や尿失禁が生じやすくなる場合があるとされている。
このことから、腰部保護ベルトを使用する場合は、労働者全員が一律に使用するのではなく、労働者に腰部保護ベルトの効果や限界を理解させるとともに、必要に応じて産業医（又は整形外科医、産婦人科医）に相談することが適当である。』
ここでは、腰痛コルセットが場合により腰痛を悪化させたり、何らかの悪影響を及ぼす可能性を指摘されており、全員に一律に使用することの問題を強く懸念しています。
また、「労働者に腰部保護ベルトの効果や限界を理解させる」という記載は、腰痛コルセットによる腰痛予防効果を過度に期待してはいけないことを示唆していると思われます。
まとめ
「職場における腰痛予防対策指針」は、「腰痛予防」の意味でとても参考になる指針と思われます。
特に、一律に効果があるわけではないこと、場合によっては悪影響を及ぼすことは、使用時によく注意する必要があります。
「職場における腰痛予防対策指針の改訂及びその普及に関する検討会報告書」の中で記載されていますが、4日以上の休業の原因として、職業性疾病の6割を腰痛が占めている（平成23年）状況です。
職業別でみると、特に社会福祉施設が10年前から2.7倍、その他、運輸交通業、小売業も多くなっています。
職場は、活動時間の大半をすごす時間になりますので、腰痛予防の必要性と、腰痛コルセットの予防効果をしっかり理解して、腰痛にならないように過ごしましょう。
また、職場でのストレッチなどについても記載されていますので、参考にするとよいですね。